生産性向上

いかに生産性を向上させるか。中小企業にとっても待ったなしの課題である。労働者のスキルアップが進むことや、業務の棚卸等によりムダな業務が削減されるなどすれば、一人当たりの成果が増え、その結果労働生産性が上がったといえることになる。

限られた人員と時間でこれまで以上の成果を上げるためには、いかに効率よく仕事に取り組むかが競争力を強化する上で不可欠である。その時間効率について考える際、まず取り組まなければならないのが現状把握、すなわち社員の労働時間の把握についてである。

一方、社員の時間の使い方を把握していない企業も424 社（1188 社中・35.7%）にのぼった。その経営者に対しては、把握をしていない理由を聞いた。 最も多かったのは「なんとなくわかっているから」の169 社（424 社中・40.0% ...

では経営者はどのくらい時間効率を意識して仕事をしているのか。続けて経営者に対し、時間効率を意識して仕事をしているか質問した。 時間効率を意識して仕事をしていると回答した経営者は807 社（1188 社中・67.9%）であり、多くの企業...

また、「している」と回答した企業に対して「時間効率が良い、悪いの判断を判断するために行っていること」を問うと、以下のような結果になった。 最も多かったのが「従業員の行動の見える化」（316 社、807 社中・39.2%）。どのように仕...

次の質問では経営者の従業員に対する教育の必要性を強く感じる結果が出ている。 上記は「時間効率」をよくするために具体的に行っていることについて聞いた質問である。 最も多かったのが「従業員教育」で、回答した807 社のうち30.7% の...

フォーバルでは、第4回アンケート調査において社員教育の実態について検証した。今後の中小企業経営において、人材の雇用や教育に関する課題が大きくなると考えているためである。 また実際に、前ページでも示したように「時間効率」を上げるために企業が...

ここでは、社員教育にかける年間予算について述べることにする。 既述の通り、社員教育の手法として最も活用されているのは「OJT」であった。さらに社内研修が続くなど、社内のリソースを用いた教育を行っている状況がうかがえた。 では中小企業は社...

現在社員教育に取り組んでいる637社に対し、さらに「今後、社員教育で取組んでみたいこと」の有無について聞いた。 「ある」と回答した企業は427社、67.0％に及んだ。その427 社に対し今度は「取り組みたい内容は何か」と聞くと、トップにな...