また、「している」と回答した企業に対して「時間効率が良い、悪いの判断を判断するために行っていること」を問うと、以下のような結果になった。
最も多かったのが「従業員の行動の見える化」（316 社、807 社中・39.2%）。どのように仕事をしているのか、それを可視化することで時間効率を判断している企業が多いことがわかる。
しかし、次いで多かったのが「特に行っていない」の255 社（同・31.6%）であった。時間効率が良いのか悪いのかを判断するための指標は特に持っていないが、それでも時間効率を意識して経営していると回答した企業がこれだけの割合で存在していることになる。
続けて多かったのが「業務、フローの見える化」の224 社（同・27.8%）。「その他」以外で最もスコアが低かったのは「従業員のスキルの見える化」の126社（同・15.6%）であった。
従業員の行動や業務フローについては見える化をしているとの回答が多かったのに対し、「従業員のスキルの見える化」はスコアが低かった。従業員のスキルを見える化すれば、適材適所への配置による業務の効率化を促すことができる。
しかしこのスコアが低かったことからうかがえるのは、中小企業では業務において個々の従業員のスキルチェック、特性の把握を行うまでの余裕がない可能性がある、というものである。
ブルーレポートの発行者
株式会社フォーバル ブルーレポート制作チーム
フォーバルは1980年に創業以来、一貫して中小企業と向かい合い、現在20,000社以上にサービスを提供している。フォーバル創業者の大久保秀夫は東京商工会議所副会頭、中小企業委員会委員長としても活動。今後フォーバルが誰よりも中小企業のことを知っている存在を目指し、良いことも悪いことも含め、現場で中小企業の生の声を集め、実態を把握。そのうえで関係各所へ提言することを目的に、プロジェクトを発足。